ストレスチェック第2回

労働者のストレスに対する気づきを促すというが・・・
ストレスチェック制度はメンタルヘルス不調の未然防止を主たる目的とする、と謳われています。しかし、拡大解釈され精神疾患の発見をするのが主であると誤解されている面も感じています。その原因の殆どは費用を負担している会社に何らかのメリットが無いと普及しないからと多くの人が考えるからでしょう。(この辺りは次回の「職場環境改善」でも述べます)
ストレスといっても仕事や家庭から来るもの、性格等、原因は様々で仕事起因のものとは限りません。原因はともかくストレスが強くあるかを知るのが目的です。ただ会社側とすれば、会社側の問題でストレスが発生している可能性を知りたいというのが本音でしょう。

高ストレスと言っても・・・
予防と早期発見の違いとは言っても、実際は精神のようなソフト的なものと体は違い、境が曖昧です。症状がありながらも会社に問題なく行き続ける人もいれば、休職している人もいます。また、問題を抱えながらも会社には知られないで過ごしている人もいます。そういった人の問題をストレスチェックが画一的に掘り起こしてしまう可能性は否定できません。
確かにストレス反応が強い人は現在リスクが高いとは言え発症しているわけではありません、リスクが少なくても未来永劫ではありませんし発症するかもしれません。そもそも、ストレスチェックをごまかす意図で正直に答えないこともあります。そういったこともありえるということを踏まえたうえで、結果を理解して欲しいと思います。

質問項目数、内容
状況を知るためには、質問がなるべく多いほうがいいでしょうが、企業が求める費用対効果から質問数、時間数や費用などに制約があると思います。ストレスチェックには「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」の3領域を含むことが必須とされる予定です。ゆうつだ、怒りなどここ1ヶ月の状態を知る「心身のストレス反応」の質問項目は労働者自身のストレスへの気づきを促すことに一番重要なのですが、残り2つの領域が直接仕事環境に絡むため、この領域の優先度が低くなり、質問数が削られる可能性があると思います。

労働者に正しく理解して活用してもらうためにも、結果の読み方研修が求められると思いますし、面談者による労働者本人へのストレス介入へのスキルがより求められてくると思います。